ドラッグストアで風邪薬などの販売額が12月に入って急増している。訪日外国人客が多い店舗で特に伸びが大きく、前年同期比で6倍となった商品も。中国でゼロコロナ政策を大幅に緩和した後に感染者が急増したことを受け、出張にきた中国人らが買いだめしていることが要因とみられる。

　調査会社インテージが全国のドラッグストアやスーパー約6千店の販売実績を分析。そのうち免税手続きで購入されることが多い商品の売上比率が高いドラッグストア約100店を「インバウンド店」とした。

　調査の結果、風邪の諸症状を抑える総合感冒薬の販売額は、11月は前年同期比2～3割増だったが、12月5日からの1週間は約7割増に。同12日からの1週間は約2・2倍に急増し、この期間はインバウンド店に限ると約6倍に伸びた。

　解熱鎮痛剤や、のどの痛みを抑える口腔（こうくう）用薬、せき止め薬などの鎮咳去痰（ちんがいきょたん）剤も、同12日からの1週間で全国で2倍前後、インバウンド店では約4倍に増えた。

　中国では新型コロナの感染爆発で、症状の緩和につながる風邪薬などの品切れが相次いだ。そのため、日本にきた中国人らが、親族や友人のために買いだめする動きが目立っている。都市部のドラッグストアでは、薬を必要とする人が買えなくなることがないように、購入できる数を制限するケースも増えてきた。（田幸香純）